院長が知っておくべき雇用知識とは|歯科医院 経営コンサルティングで国内最大|船井総合研究所

トップページ > コンサルタントブログ > 院長が知っておくべき雇用知識とは

記事カテゴリーで探す

  • 選択してください

  • 院長が知っておくべき雇用知識とは

    2010年09月03日23:10
    カテゴリー:歯科医院経営

    こんにちは。 船井総合研究所  歯科 経営コンサルタントの松谷直樹 です。

    先日8月29日に行った、「歯科医院即時業績アップ経営フォーラム」(大阪)

    のお話をさせていただきたいと思います。

    雇用知識講座として、インプルーブ社会保険労務士事務所 代表の

    下山智恵子先生にお話いただきました。

    船井総研歯科コンサルタント松谷直樹『3分で学べる歯科医院経営』

    下山先生は下記の書籍なども出しておられる雇用ノウハウのプロの先生です。

    労働基準法がよくわかる本〈’10‐’11年版〉/下山 智恵子
    ¥1,470
    Amazon.co.jp

    お話いただいた内容は

    ・歯科医院において解雇によるトラブルが最近増加していること

    ・それに対して院長が知っておくべき最低限の雇用知識

    ・守るべき労働基準法の知識

    ・普段から心がけておくべき、取っておくべき雇用時対策

    ・歯科医院が取得しやすい助成金

    ということでございました。

    労働基準法に基づいて正しい知識が何か、ということを学ぶ機会というのは、

    殆どないと思うのですが、その良い機会になったんではないかと思います。

    私は、院長が1から10までの細かな正しい知識を持つ必要はないと思うのですが、

    最低限の知識を広く持っておき、雇用契約書作ったり、就業規則を作ったり、

    といったような実務レベルの部分は自分の意向を伝え、専門家にお任せする

    のが最も効率的と思います。

    その前に、院長が最低限の知識を持っていないと、その判断ができない、ということ

    なんだと思います。

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0
    ページトップへ
    メルマガ登録
    無料経営相談はこちらからどうぞ TEL:06-6232-0183(受付時間:平日 10:00~18:00)※お問い合わせ・ご質問等、お気軽にご相談下さい メールフォームでのお問い合わせはこちらから