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  • 人財採用からの組織創り

    2017年07月13日18:00
    カテゴリー:人財採用

    皆様、こんにちは。

    船井総合研究所人財開発チームの水野が担当させていただきます。

     

    我々、歯科人財開発チームでは、日々全国の歯科医院様で、採用を中心に組織活性化のお手伝いをさせていただいております。

    今回のテーマは「人財採用からの組織創り」です。

     

    現在の歯科業界では、ご存じのとおり、売り手市場になっております。

    特に有資格者の歯科医師、歯科衛生士の獲得。

    採用活動をやってみた。しかし、いい反響が得られない。

    その場、その場を乗り切るために人材紹介会社を利用する。

    紹介された方を即採用。そして、医院に合わなく退職される。

    結局、労力・お金がなくなり、組織がどんどん疲弊する。

    そんな悩みを持たれている方多くないでしょうか。

     

    先日、人材紹介会社の方とお話をさせて頂く機会がありました。

    お話を聞かせて頂くと、紹介会社の方が感じられていることがありました。

    それは、「紹介した人材が医院にマッチし、歯科業界をより良くできているのか」でした。

    あるべき姿は、人を採用し、組織全体を成長していくことが大切です。

     

    そんな悩みを解決するためにやって頂きたいことが2点あります。

    • 採用活動を片手間ではなく、本気でやるべきことを全てやりきる。
    • 人材紹介で適切なタイミング、適切な人材を採用する。

     

    • 採用活動を片手間ではなく、本気でやるべきことをやりきる。

    具体的にどんなことか。

    ・時流に合わせた採用ホームページを展開

    スマホ対応はもちろんのこと、Indeed対応の採用サイトを構築し、効果を最大限まで引き上げることが大切。

    ・地域で一番働きやすい職場環境を目指す

    すぐに給与を引き上げる等は難しいですが、周辺の医院の条件を見て、自院を立ち位置を把握する。

    ・専門学校との関係性を築く

    多くの就職希望者がWEBを介する時代になっても、学校との関係性をしっかりと築くことが非常に重要です。関係性の構築=安定的な新卒採用の鍵といっても過言ではありません。

    • 人材紹介で適切なタイミング、適切な人材を採用する

    多くの医院での人材紹介の認識が「人がいなくなり、緊急性が高い」という最終手段な気がします。

    これからは、「本当に医院にマッチした人財が欲しいから、紹介を頼む」といった考え方にシフトして頂きたいです。

     

    これからは大量採用して、医院に合う人だけを残すという戦略がますます取りづらくなってきています。

    医院の理念や方針を理解してくれるスタッフさんをしっかりと採用し、これからの医院創りを展開して頂けると幸いです。

     

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    ≪2017年採用フォーラム開催決定!!≫

    船井総合研究所では、歯科業界採用手法を大公開する年1度の採用フォーラムを開催いたします。過去300名以上ご参加いただき、大好評を頂いているセミナーです。

     

    医療法人世心会 鹿児島セントラル歯科 園田俊一郎氏をゲスト講師にお招きしております。

    「求人倍率18倍以上の新卒歯科衛生士の安定採用に成功している秘訣」を余すことなくお伝えさせて頂きます。

     

    2017年人財採用フォーラム概要

    【開催日時】

    8月6日(日) 13:00~17:00 東京会場(株式会社船井総合研究所 東京本社)

    8月27日(日) 13:00~17:00 大阪会場(株式会社船井総合研究所 大阪本社)

    お席が限られております。

    早めのお申込み、ご予約をおすすめいたします。

     

    詳しくはこちらをチェック!!

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    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/013411.html#_ga=2.162826364.13280179.1499899210-1639372767.1481863297

     

     

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    患者デンタルIQの向上のための”リスク管理検査”について

    2017年07月06日11:00
    カテゴリー:か強診

    皆さん、こんにちは。
    歯科経営コンサルティングチームの許斐です。

    本日は、以前より本ブログでも登場している『リスク管理検査』についてお話させて頂きます。

     

    予防治療のカタチは様々あるかと思いますが、

    今回ここで紹介させていただきたいのは「リスク管理検査」という新しい予防歯科のカタチです。

    リスク管理検査とは、保険診療内で行う検査メニューではなく、

    医院オリジナルで行っていく精密検査システムです。

    簡単にその特徴と考え方をご紹介させていただきます

     

    ①唾液検査(カリオグラム)・細菌検査・口臭検査の3つをパッケージとした検査診断メニュー

     

    リスク管理検査は、3つの検査メニューで構成されます。

    1.唾液検査を用いたカリエスチェックの測定

    2.位相差顕微鏡を用いた歯周病菌の測定

    3.口臭測定器を用いた口臭の測定

    この時の唾液検査などは、すべて自院で培養するものであり、外注などは実施いたしません。

     

    ②より多くの患者様へ提供するための料金設定

    自費での検査にはなりますが、より多くの患者様に検査を受けていただくことを第一の目的とするため、このリスク管理検査は、5,000円程度の料金設定で行います。

    患者様の負担と歯科医院としての生産性という両面から、5,000円という金額に設定はいたしますが、これは医業という面からギリギリの設定であるかと思います。

    そこで重要になってくるのが「入口と出口」という考え方です。

     

    ③入口(フロントエンド)と出口(バックエンド)を明確にする

    リスク管理検査は、基本的には来院いただいた全ての患者皆様に受けていただきたい検査です。

    医療という面からは最適な治療提案のエビデンスとして活用をするということが大きな目的となるわけですが、「検査結果をもとに提案する治療が医院として何をおすすめするのか」を明確に決めておくことは重要です。

    以下の図は一例となりますが、多くの歯科医院様でも当てはまる考え方になるかと思います。

     

     

     

    入り口であるリスク管理検査を受けた後に、治療を選択していただくことになりますが、その際の選択肢は補綴物、歯周病の治療法、そしてセルフケアを実施していただくための物販に至るまで多伎に渡ります。

    これらの出口となる治療(いわゆるバックエンド)の提案を何にするのかを医院の中で明確にしておくことが重要です。

    大切なことは、リスク管理検査を受診いただく患者様を単に増やすということを目的に置くことではありません。

    リスク管理検査を受けていただいた上で、医院として患者様に提案したい治療をしっかりと受けていただくこと、そしてそこに至るまでのデンタルIQを培っていただくことです。

    この“検査”と“治療提案”がしっかりと結びついていることが重要です。

     

    【お知らせ】

    今回、上記のリスク管理検査に関して、実際の導入医院様をゲストにお迎えして、

    セミナーを開始する運びとなりました。

    東京・大阪・福岡の3会場で開催予定です。

     

    詳細は後日、WEB上にアップされますので、

    また本ブログ・フェイスブック、メールマガジンにて正式にお知らせさせていただきます。

     

    許斐

     

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    評価制度を導入する際に考えておくべき3つのこと

    2017年06月29日23:25
    カテゴリー:人財採用

    皆さん、こんにちは。
    歯科医院経営コンサルティングチームの坂下大樹です。

     

    6月、7月は賞与を支給される医院様も多いかと思いますので、

    今回は、「評価制度を導入する際に考えておくべき3つのこと」をお伝えします。

     

    そもそも、評価制度はどうやって導入すればよいのか?

    どういう考えで設定すればよいのか?

     

    という疑問に対して、1つの指針をお伝えさせていただきます。

    私がお手伝いさせていただく医院に対しては、下記の3つの軸を

    もとに、評価賃金制度を導入させていただきます。

     

    1.個々人の能力に対する還元(定量的評価)

    個人のスキルや資格などに対する還元を示します。

    歯科医師や歯科衛生士であれば月次の点数も指標になります。

     

    (還元方法)

    月々の給与にて還元する制度を導入します。

    医院にあわせてスキル評価を設定し、それに基づいた

    ランク分けを実施し、技能手当などによって手当を付与します。

    資格については、事前に資格ごとに手当金額を設定し、

    その資格を取得した者に対して、資格手当として支給します。

    チーフなどの役職手当などもこちらに準じます。

     

    2.個々人のやる気に対する還元(定性的評価)

    理念に基づいた行動に対して評価を実施します。

    いわゆる評価制度というものがこちらに該当します。

     

    (還元方法)

    賞与にて還元を実施します。

    評価制度の運用を考えると、夏季賞与は一律に設定し、

    冬季賞与にて評価・還元を実施する方が運用しやすいです。

     

    3.医院の数値目標達成に対する還元

    毎年年初もしくは期首に設定した目標に対する達成度合いを

    年間を通じて評価します。

    こちらは、月次の売上目標だけではなく、売上目標を達成するために

    必要であるさらに細かい数値目標を設定することをお勧めします。

    自費売上でなく、自費補綴の本数を月10本、

    1日来院患者数ではなく、キャンセル率10%以下(1日5人以下)、

    のようにより具体的な目標を設定するほうがよいです。

     

    (還元方法)

    1年を通じて評価し、全体に対する還元を実施します。

    例えば、達成度合いに応じて院内旅行の行き先が決定する。

    新年会の食事のグレードが変わる、スタッフルームの設備が変わる、

    といったよう非金銭的な還元方法が良いです。

     

    さて、上記のように評価制度といっても、様々あります。

     

    これらをバランスよく導入することで、スタッフのモチベーション向上や

    組織力の向上につながります。

     

    ただし、以下の3つを導入の前にできていない場合、

    導入をしても運用に苦労し、頓挫してしまうケースが多くなります。

     

    下記の3つを達成できているかを確認した上で、導入を検討してください。

     

    1.業績が昨年対比で110%以上成長している(し続けている)

    賞与にしても給与にしても、還元する原資は限られています。

    業績が成長していない状況で還元を実施すると、全体に対して、

    マイナスの還元をせざるを得なくなり本末転倒です。

    安定的に還元するためにも、売上もしくは利益ベースで昨対110%は必要です。

     

    また、人件費率についても25%に収まっている。

    少なくとも30%以下になっている状態でないと、これ以上の還元は難しくなります。

     

    2.経営理念が明確で、数値目標や行動目標が明確に示されている

    評価制度は前述したように、数値目標や行動目標が明確になっている必要があります。

    またその前提として、経営理念があり、医院がどの方向に向かっているのかを明確に

    させていらっしゃいますでしょうか?

    医院の目指すべき方向性が見えないまま評価を実施しても、うまくいきません。

    経営理念や数値目標などを明確にし、経営方針発表会などを通じて、

    毎年スタッフに示し続ける必要があります。

     

    3.院長もしくは幹部がスタッフ1人1人とコミュニケーションをとることができる

    評価制度の導入後、もっとも失敗に陥るケースが、個々人へのフィードバックが

    できないことに起因します。

    特に定性評価については、不明瞭な部分も多いため、個人個人へのフィードバックが

    ないと、スタッフは院長(医院)に対する不信感が生じ、組織が崩壊することもあります。

    評価制度の導入にかかわらず、組織としてうまくいっている医院は、院長とスタッフの

    コミュニケーションが取れていることが重要となります。

    少なくとも、月に1回は個人面談などの実施をおすすめします。

     

     

    評価制度の導入には、いくつかの方法とその前提となる3つの重要な考え方があります。

     

    導入は比較的簡単ですが、運用が難しいです。

     

    これらを理解したうえで、導入を考える際は慎重に進めていただければ、と思います。

     

    「当院では、導入をしても良いのか?」と気になる院長様は、

    お気軽にご相談くださいね。

     

     

    以上、最後までお読みいただきありがとうございました。

     

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    デジタルデンティストリーを考える。

    2017年06月27日14:16
    カテゴリー:デンタルデンティストリー

    皆さんこんにちは。

    歯科医院経営コンサルティングチームの岡崎晃平です。

     

    2017年6月25日にデンツプライシロナ大阪支社で、

    「Go Privateセミナー」で講演させて頂きました。

     

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    2017-06-26

     

    当日は自費診療体質へ変化するための施策をお伝えさせて頂きました。

     

    更に、今後より一層広がっていくことが予想される、

    デジタルデンティストリーについても簡単にお伝えさせて頂きました。

     

    口腔内スキャナー、チェアサイドCAD/CAMシステムは、

    今後より一層スピード面、精度面の改良が加えられいぇいくと考えています。

     

    第一講座でお話いただいた、

    esデンタルクリニックの佐々木先生もおっしゃっておられましたが、

    私自身も常にアーリーアダプターであり続けることが、

    この歯科業界で勝ち続けるために必要なことであると考えています。

     

    デンタルデンティストリー

    口腔内スキャナー

    チェアサイドCAD/CAM

    オープンシステム

     

    時代に置いて行かれないためにも、

    最新情報にはキャッチアップしていきましょう。

     

    お勧めの書籍

    これからのチェアサイドCAD/CAM診療ガイド/デンタルダイヤモンド社

     

     

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    平成30年度医療介護同時報酬改定に向けて歯科医院がやるべきこと

    2017年06月22日12:00
    カテゴリー:医科歯科連携

    こんにちは。
    歯科医院コンサルティングチームの磯野です。

     

    来年の平成30年が医療介護の同時報酬改定ということで、
    昨今、ご支援先やFDI会員様などから質問が多く、関心が高い内容に感じています。

     

    今日は政府や中医協の論点から見る歯科業界の実態と、国の掲げるプランを再考した上で、
    今後の歯科医院が進むべき方向性について述べたいと思います。

    まず、今月上旬に行われた経済財政諮問会議と未来投資会議では、
    いわゆる骨太方針に「歯科検診」「歯科保健医療」の充実が明記されることが閣議決定されましたね。

     

    特に来年の平成30年度診療報酬・介護報酬改定において、
    高齢化に伴う医療費の増大に向けて、入院患者や要介護者に対する口腔機能管理の推進など
    歯科医療の充実に取り組むと、かなり具体的な施策が明記されています。

     

    一方で、消費者にあたる国民の間でも有難いことに口腔ケアへの関心度も高まっています。
    2017年4月にオレンジページ社が実施したインターネット調査(成人男女1068人が回答)では、
    「10年前より口腔ケアへの関心度が高い」と回答した割合が74.7%とかなり高い数値でした。
    8020運動でも、20本以上の歯を有する人の割合が初めて5割を超えたという新聞記事も取り上げられており、

    国民の予防意識も確実に高まっていると言えそうです。

     

    さて中医協における報酬改定では、
    介護事業所と歯科連携する加算の議題が多く挙がっています。
    具体的な点数項目としては、

     

    1.居宅療養管理指導
    2.口腔衛生管理体制加算
    3.口腔衛生管理加算
    4.栄養サポートチーム連携加算

     

    などが介護施設などにおける歯科医療が算定できる点数となりますが、
    医療介護の各保険請求における整合性が論点となっています。

     

    1においては、通所介護での算定を求める声が挙がっており、
    2と3では、誤嚥性肺炎が減るので積極的に活動して欲しいという算定率向上が求められており、
    (算定率は前者が約50%、後者は10%に満たない)
    4では、施設側の50%弱が歯科医院も介入したカンファレンスを臨んでいますが、
    実態は約15%ほどしか介入していない状況で、医科歯科連携の強化に特に高い関心があるように見られます。

     

    これを踏まえて今からやるべきは、
    外来はもちろん、訪問歯科の予防診療も強化していくことです。
    訪問がメインでなくとも、後から参入することは難しくなる事業ですので、
    経営的に考え、今からでも基盤創りに励むことをお勧めします。国からはもちろん、患者からも求められているからです。

     

    さて具体的な施策ですが、
    ・か強診の取得(未取得であれば、今後取得条件が厳しくなる可能性が考えられるので)
    ・往診レセ増大(地域のかかりつけ歯科として手を挙げる)
    ・介護事業所との連携(口腔ケア委員会や食支援ミーティングなど、積極的に始めている地域が見られてきました)
    をまずは行っておくと良いでしょう。

    まずはネットワーク作りなど、自院の現状でやれることからで構いません。

     

    外来の予防診療強化については、
    自費メンテナンスの導入や、リスク管理型検査の導入、食育などいくつかテーマがありますが、
    それについてはまた今度。

     

    先日、岡崎のブログ(6月2日付)でもありましたが、
    弊社歯科チームではこうした新鮮な情報や有益な情報を歯科医院の皆さまに提供してまいります。

    歯科医院専門コンサルタントが全国に直接訪問しているため、実際の事例ベースでの情報発信が実現できます。

     

    また、本ブログ以外にも数日に1回ペースで発行する無料メルマガもありますので、
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    ご覧頂きありがとうございました。

    是非ご参考にして頂ければと思います。

     

    磯野

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