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    予防歯科の最新事例!「リスク管理検査+食育」に取り組み収益構造を強化

    2018年06月04日18:00
    カテゴリー:★セミナーのお知らせ★

    皆さんこんにちは。
    歯科コンサルティングチーム 眞野でございます。

    今回ご紹介するのは、リスク管理検査を精力的に取り組まれて2年が経過した医院さんの最新事例であり、

    既に多く先生方にご参加頂きました事例セミナーからの【その後】でもある事例です。

     

    ご紹介したいのは、大阪市内で開業をしている戸谷歯科クリニック様での事例です。

     

    平成12年に開業され、リスク管理検査に取り組まれて約2年が経過。
    船井総研が推奨する「唾液検査」「細菌検査」「口臭検査」に加えて「食事指導」を行うことで、

    歯科衛生士の自費メニュー成約が格段に伸び、相乗効果として歯冠修復治療の自費選択率も大幅に伸ばすことが

    できているというものです。

     

    このブログをお読みの先生方、多くの医院で唾液検査を始めていたり、位相差顕微鏡にてプラーク内の菌そうを

    チェックし患者さまにお伝えしていることと思います。

     

    しかし、思うような成果がでず、患者さまにも上手く伝わっている実感がないのではないでしょうか。

     

    これには大きく2つの原因があります。

     

    1.検査の位置付けを的確に設定できていない
    まずは検査の設定ですが、保険診療の検査の延長として無償で実施していませんか?患者さまファーストの思考により

    無償で行う先生方が多いですが、これは説得力の低下を誘発している可能性が高いです。無償なのでなすがまま状態で

    説明を聞く患者さまは、どこか真剣には聞いていないでしょう。

     

    そして無償で設定しているのは、何を伝えたいか明確ではなく【状態の説明】に止まってしまい【選択すべき治療】や

    【その後のアクション】にまで言及できていないことが想定されます。そして、アクションとしての自費治療の明確化まで行わないと、

    何故検査をするのかが医院としてもブレてしまいます。

     

     

    2.患者さんに伝わるためのポイントである可視化ができていない
    戸谷先生もおっしゃいますが、人間は情報を理解する際に視覚からの情報に頼る傾向があります。言葉での説明は耳ですが、

    見せることで目を通して脳へダイレクトに印象付けるのです。唾液検査・細菌検査・口臭検査の全てで可視化するようにグラフや

    数値で分かりやすく見せて説明をします。

    治療前後や習慣化前後で良くなる事はグラフの色が変わったり、比率が小さくなったりと変化すると知識のない患者さんでも感覚的に理解できます。

    そして、やはり重要なのが【今後のアクション】という結論です。説明後に時間が経過すればするほど「内容」よりも「やるべき事」と

    いった結論しか覚えていないのは人として普通に起こる現象です。

    実績の出ているリスク管理検査は、導入に対して難しいことはあまりありません。しかし、効果的に実行できるまでやり切る事が難しいという特徴はあります。

     

     

    是非この機会に、数年間【やりきる】ことで得られた事例、戸谷先生のお話をお聞きください。

     

    多くの参加申し込みを頂いておりますが、まだ残席がございます。

     

    経営者としての目線での特別講座ですので、院長先生自ら、そして事務長というお立場からご参加頂けると経営計画を立てるうえでの参考となるのではないでしょうか。

     

    <セミナー紹介ページ>
    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/026410.html#_ga=2.64516335.1995213888.1527130370-217746488.1523609630
    上記サイトでは、事例レポートのダウロードも可能です。セミナー参加を検討される前に先ずは一度、レポートをご覧ください。

     

    <セミナー情報>
    予防歯科として独自の強みを持つ!診療体質を変える!リスク管理検査モデル導入事例を徹底解説!◆◆◆リスク管理検査導入セミナー◆◆◆
    日程:6/10(日)大阪会場   6/17(日)東京会場
    時間:13:00-17:00 (12:30受付開始)

     

     

    当該テーマでのセミナー、年内は上記日程のみとなります。
    他日程での開催に関するお問合せを多くいただきますが、上記でのご参加をご検討下さい

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    検査・測定機材の使い方

    2018年02月22日23:59
    カテゴリー:歯科医院経営

    皆さん、こんにちは。

    船井総研歯科コンサルティングチームの眞野泰一です。
    いつもブログをお読みいただきありがとうございます。

    今回のテーマは「検査・測定機材の使い方」についてです。

    ここ数年、唾液や血液といった検体から様々な値を測定する機械が出ており、
    多くの歯科医院でも活用されていると思います。

    船井総研でもメーカーのセミナーに登壇させて頂くことも多く、その活用
    方法をお伝えしているところもございます。

    運用していく中でうまく活用している医院はどんな使い方をしているか、
    よくご質問されますがズバリ1点につきると考えております。

    それは【診断】という観点を持たずに使っていることです。
    測定して出た値が悪くても虫歯にならない人がいますし、その逆もしかりです。

    数値と口腔内の状態が合わないという疑問・質問を持たれる医院さんの場合、
    その両者が直結するという前提でお考えの場合が多いと感じます。
    他の要因や習慣にも目を向けていくと

    ・結果の数値では低リスクと出ているにも関わらず、虫歯になっている原因は
    間食の多さやブラッシングの質や普段服用している薬による影響が強い
    ・結果の数値では高リスクと出ましたが、予防を徹底しているのでう蝕はない

    といったことも言えるはずです。
    マーケティングとして捉えた場合には、「伝えたいことを強める根拠や情報を集める」
    という観点も必要であるとも言えます。

    各種、機械を活発に使えておらず悩んでいる先生方は是非一度ご相談頂ければと
    思います。

    【執筆者:眞野泰一】

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    2018年診療報酬改定 「歯科治療時医療管理料」の解釈と歯科医院経営での適用について

    2018年02月08日22:50
    カテゴリー:保険改正

    船井総研 歯科コンサルティングチーム 眞野でございます。

     

    皆様が大注目している、2018年の保険制度改正について、情報(骨子)の公開より

    船井総研 歯科コンサルティングチームが運営する当該サイトでは、歯科医院経営においていかにして対応していくか、解釈や具体的な対応策に関する情報を発信してまいりますので、どうぞご覧ください。

     

    今回は全身的な疾患を有する患者に対する歯科医療の充実という名目にて改定のあった【歯科治療時医療管理料】についてです。

     

    この点数は新設ではなく名称変更と条件拡大のあった項目であり、現行の歯科治療総合医療管理料にあたるものです。

    (Ⅰ)(Ⅱ)とあったものから(Ⅰ)が削除、(Ⅱ)のみとなっての名称変更とのことです。点数は50点で1か月に1度算定が可能です。

    したがって、必要な施設基準も変更なく、既に認定を受けている歯科医院では算定の点数が変わるという認識でよろしいのではないかと思います。

    ※同様に在宅患者歯科治療総合医療管理料も(Ⅰ)が削除、(Ⅱ)のみとなり名称変更

     

     

    具体的な内容をみると、対象疾患に「糖尿病」「喘息」「慢性気管支炎」「甲状腺機能障害」「慢性腎不全(人工透析患者に限る)」などが増えました。

     

    現行の(Ⅰ)を算定する際には医科の機関からの診療情報提供書(紹介状)が必要だったのに対して(Ⅱ)は不要でしたので、【歯科治療時医療管理料】も患者さんからの罹患している(診断された)申し出があれば、専用の機器でモニタして算定できると解釈できます。

    また、(Ⅰ)が無くなったことで、【診療情報連携共有料】という項目が新設されましたので、医科の機関から紹介を受けられるレベルの歯科医院は、より点数の高い算定をしてほしいとも推察できます。

     

    これら解釈と政策誘導の方向性を鑑みたときの対応としては、2つを考慮すべきではないでしょうか。

     

    1.問診や初診カウンセリングにて、対象疾患に罹患している患者さんを着実に把握して本項目の算定を行うことで保険点数の向上を図る。

    (必要な設備投資の判断も想定される算定数より逆算する)

    2.本項目の算定が一定数(レセプト枚数の10%以上)できる場合は、対象の患者さんに医科の施設から診療情報提供書(紹介状)をもらってきてもらい、診療情報連携共有料の算定をする。

     

    1を実行するにあたっては、今まで以上のカウンセリング体制が必要となってきす。

    特に糖尿病や腎臓病に関しては、生活習慣病からの一連の進行の過程が存在するので、メタボなどと言われる予備軍へのアプローチも重要です。

    歯科医院としてはSPTⅡ算定を行い、質の高い処置を施せる歯科衛生士体制を敷くとともに管理栄養士を活用して健康管理への指導を行えることが望ましいです。

     

    2は【診療情報連携共有料】で記載したものになりますが、歯科医院でも全身疾患のケアに繋がる処置ができることの発信力を高めていくことが必要といえます。【診療情報連携共有料】は医科の機関と歯科医院の両機関で算定できる点数項目ですので、複数機関での実益のある連携が可能となります。

     

     

    今回のように医療介護同時改定の際には、国からの政策的誘導の色が濃く反映されます。

     

    今回記載した【歯科治療時医療管理料】や【診療情報連携共有料】から読み取れるのは、

    重篤化すると患者さんのQOLを下げ、医療費の増大にも繋がる疾患は歯科医院で行う処置も含めてケアし、1次診療圏単位の複数医療機関で連携してサポートしてほしいということです。

    【歯科治療時医療管理料】に高血圧などのモニタが必要な疾患だけではなく、糖尿病などが対象疾患も加わったことが、根拠といえます。

     

     

    適宜、算定をすることで医院の収益性を高めることができますが、船井総研にて推奨するのは地域内でのブランディングと歯周病治療の見込み患者さんのダイレクト集患です。

     

    従来は生活習慣病予備軍の方にはカウンセリングを通して、メンテナンス意識の向上を図っていました。

    これからは医科の機関からも歯周病治療を勧め紹介をしてもらうことで、歯周病治療の見込み患者さんをダイレクト集患できます。

     

    仕組みを設計していくうえでは、カウンセリングに活用できる検査機器の導入や体制強化が必要となってくると想定いたしますので、今後もより自費診療推進による収益性を向上させ戦略的な投資判断をしていくべきでしょう。

     

    この体制について不明な点や適切な投資方針についてお困りの方は、下記の歯科コンサルティングチームまでご連絡ください。

    ※「歯科治療時医療管理料への対応」とご記載ください

     

    https://www.funaisoken.ne.jp/mt/funai-dental/inquiry.html#_ga=2.6100211.159039965.1518014107-1582843314.1506995567

     

     

    最後までお読みいただき、ありがとうございます。

    【執筆者:眞野泰一】

     

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    2018年診療報酬改定にて新設「診療情報連携共有料」の解釈と歯科医院経営での適用について

    2018年02月07日23:50
    カテゴリー:保険改正

    船井総研 歯科コンサルティングチーム 眞野でございます。

     

    皆様が大幅改定を予感し大注目している、2018年の保険制度改正の情報(骨子)が公開されました。

     

    船井総研 歯科コンサルティングチームが運営する当該サイトでは、歯科医院経営においていかにして対応していくか、解釈や具体的な対応策に関する情報を発信してまいりますので、どうぞご覧ください。

     

    まず、わたくしからは診療情報の共有に対する評価として新設されました【診療情報連携共有料】について触れてまいります。

     

    この点数の新設は、2018年度改正において一番の注目ポイントといって過言ではないのではないでしょうか。

    それは、医科点数表でも医科点数表でも共通名称・共通点数として算定できる項目だからです。点数は120点と大きなものですので、必ずチェックして頂きたいと思います。

     

    具体的な内容をみると、医科の機関で収集した検査値や処方した投薬内容を歯科医院へ情報共有することで双方の機関で算定を許す、というものです。

     

    情報提供の方法は文書とされていますので、いわゆる診療情報提供書(紹介状)を用いることで実現するでしょう。

    「当該患者の同意を得て~」とある点は、文書で患者さん自身に持たせることで、医科の機関では用途を説明し受け取ったことを同意とみなし、歯科医院側では患者さんから直接受け取り、その際に参照する目的を説明することで同意形成をはかれると推察します。必要であれば受け取りのサインを求める運用をすることで、より証跡としても確実なものを残せると考えられます。

     

    したがって、歯科医院ができることは、自院の診療圏内の内科医療機関に対して、歯周病専門治療かそれと同等な保険処置ができることを対外的に情報発信することです。

    処置をした患者さんの予後がどのように回復しPCRやBOPがコントロールできたことをいかに発信できるか、処置が施せる歯科衛生士体制やスキル向上の取り組みを継続的にしているかを発信できるか、だといえます。

    これらは、多くの歯科医院で実績のある“当たり前”なことと思いますが、業界外へ対しては当たり前といわずに分かりやすく情報発信していかねばなりません。

    船井総研では紹介用のツールを用いて、患者さんに発信しているものなので、これを医科の機関に対しても行っていくものと想定しております。

     

    最後に、医科も歯科も共通の要件として「~連携を図り、必要に応じて問合せに対応できる体制(窓口を設置など)を確保していること」とある記載に対しては、病院でいうところの地域連携室と同質の機能を新規にて設置しなければなりません。

     

    受付のスタッフで窓口機能を果たすことも可能だと思いますが、不意の問い合わせに対しては相当数の時間を取られると考えるべきです。だからこそ、カウンセリングを担当する方でも対応できるような余剰人員をかかえること。そして、当該点数を算定した患者さんをリストアップしカルテをすぐに出せるような仕組みを作ったり、窓口のIT化を進めて極力ヒトの介在する仕事(ここでは作業とも言えます)を減らしておくのがよいでしょう。

    ※IT化のポイントは自動精算機やWEB予約システムです

     

    この項目は医科でも歯科でも算定の条件として、3ヶ月に1度とうたわれています。

     

    この期間は注目し注意すべきポイントです。患者さんを複数の機関でケアしサポートする仕組みをローカルエリアの中でつくっていく必要があります。

    これについては、また次回の投稿時に書かせていただきたいと思います。

     

    まずは、骨子として出された方針を適切に解釈し、時流を意識した対応をしていくことが求められるます。

    この体制について不明な点や適切な投資方針についてお困りの方は、下記の歯科コンサルティングチームまでご連絡ください。

    ※「診療情報連携共有料への対応」とご記載ください

     

    https://www.funaisoken.ne.jp/mt/funai-dental/inquiry.html#_ga=2.6100211.159039965.1518014107-1582843314.1506995567

     

     

    最後までお読みいただき、ありがとうございます。

    【執筆者:眞野泰一】

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    生産性という観点で2018年の目標を考えてみましょう

    2017年11月09日23:50
    カテゴリー:目標設定・目標達成しよう

    皆さんこんにちは。
    船井総研歯科医院コンサルティングチームの眞野泰一(まのたいち)です。

    今回は「歯科医院における生産性」について、今一度考えてみたいと思います。

     

    船井総研の経営セミナーに一度でも参加された先生方は馴染みのある概念だと思いますが、聞き馴染みのない方は、この機会に考えてみてください。

    そして、今年の振り返りと共に来年の目標として、この生産性という観点で“業績”をみて頂きたいと思います。

     

    そもそも、この生産性という概念をもつまでは単に売上金額で目標を考えていたと思います。しかし人員体制やユニット台数によって達成の可能性が大きく変わってくる売上金額だけでは自院の目標として適切とはいえないと思います。

     

    そこで、船井総研としては1つの指標値として「ユニット1台あたり生産性」「ヒト一人あたり生産性」という観点をもって考えています。

     

    各内容としては、下記の通りです。

     

    <ユニット1台あたり 年間売上>
    ◎:3,000万円以上
    ○:2,400~3,000万円
    △:1,800~2,400万円
    ×:1,800万円以下

    <ヒト一人あたり 年間売上>
    ◎:1,800万円以上
    ○:1,500~1,800万円
    △:1,200~1,500万円
    ×:1,200万円以下

    ヒト一人あたりとは、職種に関係なく常勤スタッフ1名(約160時間勤務)あたりと考えるので、月間で約80時間の勤務をするスタッフは0.5名とカウントします。

     

    例えば、ユニット4台の歯科医院で、年商が9,600万円だったとするとユニットあたり生産性は2,400万円/台となります。これを稼働人員数6.0名で達成できればヒト一人あたり生産性は1,600万円/人となり、両項目とも〇と〇となります。

     

    さえ、皆さまの医院での2017年実績は生産性で考えるとどの段階だったでしょうか。そして、2018年はそれぞれどの段階を目標としますでしょうか。

     

    医院によって、抱えている課題など様々だと思います。ですが、先ずは両項目〇がつくような段階を目指してはいかがでしょうか。

     

    今後はより医院運営を続ける中で、経費が掛かってくる時代となります。

    設備という点でいえばデジタル化・IT化が進むので、レセコンやCT装置だけに留まらず複数のモニタ設備を設けたり治療シミュレーションを見せるためのVR設備を設けなければならなくなるかもしれません。

    保険制度における施設基準にも、高度医療を提供できる施設か否かで点数配分を付けていくような声(要望)もあるようです。だとするとより高額な投資をしていかないといけない状況になるかもしれません。

     

    未来に備えるつもりでも、生産性を高める意識を持った医院運営を行う必要があるといえます。

     

    眞野

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