作成者 松谷 直樹|歯科医院 経営コンサルティングで国内最大|船井総合研究所

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松谷 直樹
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売上、利益の向上を大切にしながらも、「本当に患者さんに喜んでもらえる歯科医院作り」をコンサルティングの第一の目的に している。 「歯科医院は患者さんに喜んでもらえるためにある」「経営ノウハウは患者さんに喜ばれるような歯科医院作りのために活用するべきだ」という信念を元にコン サルティングを実施。 実現可能な提案と口頭だけでなく提案内容を実際に現場に落とし込み、実行するコンサルティングのスタイルを実行している。

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    松谷 直樹

    歯科医院の事業継承

    2017年05月18日23:25
    カテゴリー:未分類

    本日は松谷直樹が担当させていただきます。

     

    歯科医師の平均年齢は高齢化してきており、
    一方で歯科医師の国家試験の合格者数が減少している傾向を見ますと
    長期的には歯科医院数は減少する可能性があります。

     

    歯科医師の年齢が高くなり、その歯科医院の継承者が決まっている場合は
    スムーズに継承されると思いますが、継承者が決まっていない医院様の場合は
    その歯科医院をどのようにするかを悩まれるケースが多いようです。

     

    継承ということにこだわらず、
    医院運営と観点で考えますと
    医院の長期的な運営、継承という手法は
    大きく3つほどに手法は考えられそうに思います。

     

    まず1点目は、ご自身は診療を行わず、経営に専念し、
    勤務医の方に診療を行っていただくという方法です。
    この場合のメリットは、利益の確保がしやすい一方で
    採用リスクなどは、院長が常に負う必要があります。

     

    2点目は、開設者管理者を完全に他歯科医師に譲り、
    賃料収入という形を取ることです。
    この場合は、医院運営のリスクを減らすことが可能です。
    但し、土地をお持ちの場合などに限定されてきます。

     

    3点目は、純粋に医院を売却するという方法になります。
    これはキャッシュを手に入れることができますし、
    短期的にメリットを得ることができます。
    但し、デメリットは、院長先生のご希望の価格で購入される
    買い手をその時点で探すことができるかという点になります。

     

    いずれにしましても、医院の後継者をどのようにするかは
    一定の年齢に達しておられる方におかれましては
    検討をしておくべき課題かと思います。

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    「採用難」から導かれる「生産性向上」というキーワード

    2017年01月11日21:47
    カテゴリー:歯科医院経営

    皆さま、こんにちは。

    歯科医院コンサルティングチームの松谷直樹です。

     

    2016年もそうでしたが、2017年も人財採用が難しい状況は続きそうです。

    2016年の傾向として「歯科衛生士」「歯科医師」といった資格者のみならず、

    歯科助手、受付といったコメディカルの応募数も減少しています。

     

    応募数が少ないということは、優秀な人財を採用することも難しくなりつつあるということです。

    このことから、どのような変化が起こっているかと申しますと、「労働条件の向上」であります。

    具体的には「給与の向上」と「労働時間(診療時間)の短縮」という事象が見られます。

     

    例えば、東京都内における、衛生士の給与相場はおよそ25万円程度が最低ラインの金額になっています。

    また、診療時間も今まで20時まで診療していた医院様が

    19時までに短くする等の変更をされるケースが増加しています。

    いわゆる時短であります。

     

    各種求人媒体を一度ご確認いただければ、終業時間の速さをアピールポイントにした

    医院様が増加していることが見て取れるはずです。
    これらは「採用力」を高めるための、条件面の向上という取り組みの表れだと思います。

     

    このような時流の変化に対して、私たちはどのように考えるべきでしょうか?

    私共からの提案は「生産性の向上」×「人の定着率の向上(退職率の低減)」への取り組みであります。

    仮に、歯科衛生士の給与相場が30万円になったとした場合、

    どのような医院が歯科衛生士を採用できるようになるでしょうか。

     

    それは30万円のお給料を出せる医院しか、歯科衛生士を採用できないということになります。

    歯科衛生士が採用できなくなれば、その医院では予防歯科が患者に提供できない、

    すなわち医院のコンセプトが実践できないということにもなりかねません。

    30万円のお給料が出せる歯科医院は、相応に利益が出せていることが必要になるでしょう。

    そのためには、「ヒト一人当たり売上の向上」や「ユニット1台あたりの売上の向上」、

    すなわち、「生産性の向上」がテーマになると考えられます。

     

    「ヒト一人当たり売上」や「ユニット1台あたりの売上」については後述させていただきます。

     

    もう一つの「人の定着率の向上」が重要な理由ですが、

    改めて述べるまでもなく、定着率が高ければ

    「採用にかける費用が必要ない」「新人を教育する時間が必要ない」「組織の一体化が図りやすい」という

    メリットがあげられます。

     

    どんどん採用できる時代であれば、

    医院に不満があればいつでもやめてもらってよいという考え方も成立したかもしれませんが、

    今後はそのような医院は「患者様はいるが、スタッフがいない」という事態になっていくでしょう。

    この「定着率の向上」のために必要なのは「従業員満足(ES)の向上」

    すなわち「働きがいのある歯科医院づくり」であります。

    従業員満足(ES)の向上方法「働きがいのある歯科医院づくり」については

    今回は割愛しますので、ご興味ある方は別途お問い合わせください。

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    クオキャリア様主催歯科医師合同就職説明会「GRANDE MEET UP」で基調講演をさせていただきました

    2016年11月02日10:00
    カテゴリー:スタッフ採用・育成ノウハウ

    今回は松谷直樹が担当させていただきます。

    去る9月25日(日)クオキャリア様主催歯科医師合同就職説明会

    「GRANDE MEET UP」で基調講演をさせていただきました。

    私は「これからの歯科業界予測」というテーマで

    ご参加された歯科医師向けにお話をさせていただきました。

     

    このような合同説明会もこの1年くらいの間に、

    一般的になりつつありますね。

    参加医院様による参加歯科医師向けのプレゼンも拝見したのですが、

    どの医院様も準備を入念にされていることがうかがえる内容でした。

     

    今後は歯科医師、歯科衛生士の方々が

    このような就職説明会に参加することが当たり前になり

    このような場で勤務先を選ぶきっかけとなる時代がもうすぐそこまで来ていることを感じます。

     

    合同就職説明会というシステムは一般企業の業界では

    当たり前に従来よりあったシステムであり、

    それがようやく歯科業界でも普及しつつあるという

    時代の変化、時代の流れなのだと思います。

     

    今までは媒体のみで、見学先の医院を選び、見学に行き、面接を受けるというルートから

    合同説明会に参加してみて、短時間に多数の医院の方と会い

    コミュニケーションが取れるという参加者メリットは、

    本質的に採用力の高い医院様に取られましては

    よりよい人財を獲得する有力な採用チャネルになっていくと思います。

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    歯科医院院長の夏季休暇の過ごし方

    2016年07月27日06:53
    カテゴリー:医院理念/医院コンセプト/医院ビジョン

    今回は松谷直樹が担当させていただきます。

    7月も終わりになり、8月に差し掛かろうとしています。

    1月~7月の結果はいかがでしたでしょうか。

     

    今年は8月11日(木)が祝日の「山の日」であることから、11日から夏季休暇とされる医院様も多いようです。

    歯科医院において、大型連休を取れるのは、年間3回しかありません。

    年末年始、ゴールデンウィーク、そしてこの夏季休暇です。

     

    皆さまにおかれましては、この夏季休暇をどのようにお過ごしになるかというご予定は決めていらっしゃる方も多数であることと思います。

     

    例えば、旅行に行かれる方もいらっしゃれば、自宅で時間を過ごされるという方もいらっしゃるかと思います。

    このような行動計画を立てられているついでに、

    この時間を利用されて、9月以降の医院の運営に関して普段まとめて考える時間を取りにくい

    医院の中長期計画を考える時間を取られてはいかがでしょうか。

     

    具体的には

    ・2016年9月~12月の近々の取り組み内容

    ・2017年の目標設定、構想、取り組み内容

    の2点がよろしいかと思います。

    前者であれば、夏季休暇明けから取り組んでいけば10月~12月に成果が上がってくる可能性があります。

    更に具体的な、視点や切り口については前号で、戸澤が記載しておりますので

    こちらもご参考ください。

    【歯科経営】2016年半年を終えて導かれる歯科経営成功方程式

    紙とペンあるいは、スマホをお持ちいただき、メモを取りながら過ごしていただくことで、生産的な休暇となることと思います。

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    患者紹介ビジネスと歯科医院予約サイトの有効活用策

    2016年04月20日16:51
    カテゴリー:増患ノウハウ

    皆様、こんにちは。
    船井総合研究所 歯科ユニットの松谷直樹です。

     

    近年、歯科医院予約サイト、歯科医院紹介ポータルサイトが増加しつつあります。

     

    特に「地域名 歯科」で検索した際に、リスティング広告スペースや上部に表示されるサイトに関しては、

    実際に患者さんに利用されるケースが増加しつつあります。

     

    実際、私たちの顧問先では、こういった歯科医院予約サイトに

    利用料を支払って活用されている医院さんが一定数あるのですが、

    それらの医院様の情報を集約しますと、1年前は月間2~3名程度の予約患者数だったのが、

    ここ数か月は確実に月間4~6名と2倍程度に伸びてきているケースが多いように思います。

    (この予約患者というのは初診患者のことを指しています。)

     

    これは、こういった予約サイト、ポータルサイトが患者さんに支持され、

    利用されつつあるということの証明ではないかと思います。

     

    今後の可能性として、さらにこういった歯科医院予約サイトから予約患者数が増加する可能性があり、

    患者数を増やしていきたい医院様にとっては一つの選択肢となってきていると思います。

     

    では、なぜこのような本体サイトよりも情報量が少ない歯科医院予約サイトから

    患者さんが予約をされるケースが増加しているのでしょうか。

     

    ・自院サイトよりも歯科医院予約サイトが上位表示されているので、

    自院サイトよりも歯科医院予約サイトに先にアクセスされ、予約、来院に結びついている。

     

    ・自院サイトにネット予約システムが設定されていない医院の場合で、

    診療時間内に電話ができなかった方が夜間に歯科医院予約サイトからネット予約を入れている。

     

    ・急きょ歯科医院に行こうとした場合、

    そして歯科医院を比較検討するよりも時間的な制約がある患者の場合、

    エリア表示などで自宅や勤務先から最も近いクリニックを探すのに利便性があるため、

    利用されている、

     

    といった理由として考えられます。

     

    従って、これらの理由を元にどのような医院がこういった歯科医院予約サイトを利用すれば効果が出る可能性があるでしょうか

     

    ・自然検索で上位表示されていない医院の場合はこういった歯科医院予約サイトを利用すると効果がある可能性があります。

     

    ・自院サイトに初診ネット予約システムを設定していない医院の場合は、ネット予約システムの機能を代替できるので、効果がある可能性があります。

     

    ・利便性の高い場所にクリニックがある場合、例えば駅近など、は効果がある可能性があります。

     

    こういった歯科医院様は上手に歯科医院予約サイトを利用すれば、効果を上げられる可能性があります。

     

    一方でこのような歯科医院予約サイトには、利用料とは別途に患者さんが来院された場合に、

    1名ごとに手数料を支払う必要があることがあるようです。

     

    このことは、厚生労働省が禁止している「患者紹介ビジネス」に該当する可能性があります。

     

    平成 26 年3月5日や平成26年7月10日に厚労省から出されている文書の中では
    「経済上の利益の提供による誘引の禁止」を明示しています。

    具体的には「保険医療機関及び保険薬局が、事業者又はその従業員に対して、

    患者を紹介する 対価として金品を提供することにより、

    患者が自己の保険医療機関において診療又 は調剤を受けるように誘引することを禁止する。」

    と記されています。

     

    この通達は、在宅診療や介護施設に対する、事業者の営業代行活動を念頭に置かれたものでありますが、

    上記の患者予約サイトはこのような事項に該当する可能性があります。

     

    ご利用される場合には、そのあたりの点を契約時に

    ご確認いただくことも併せて行っていただくことをお勧めいたします。

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