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「予防強化型診療所に移行するために必要な組織づくり」

皆さん、こんにちは。
船井総研歯科コンサルティングチームの坂下大樹(サカシタ ダイキ)です。

いつもメールマガジンをお読みいただきありがとうございます。
本日は私がメルマガの担当をさせていただきます。


今回のテーマは「予防強化型診療所に移行するために必要な組織づくり」
について、お話させていただきます。


昨年末からお伝えさせていただいております、時流適応についてですが、
その中心となる考え方が「予防強化型診療所の体制作り」となります。


それを形にするために、

・カウンセリングの強化
・リスク管理検査の導入
・リコール患者の増患
・SPT(Ⅱ)や自費メンテナンスの導入

など、医院の仕組みを変えないといけないといった項目があり、
各医院様では、こういった仕組みの導入を積極的に行われております。


こういった流れは、大変すばらしく必要なことではありますが、
一方で仕組みの導入や機材の導入が中心になり、
それを実施するスタッフに対するマネジメントがおざざりになり、
結果、うまく導入できなかったケースや成果が上がらないケースを
目の当たりにすることも増えております。


これからの時流適応型の歯科医院にとって必要な項目として、
予防強化型診療所へのシフトチェンジとともに必要なことが、
「従業員主導型組織への転換」です。

従業員主導型の組織に転換するために、以下の3点が重要です。


1.理念経営の実践
医院が何を目指しているのか、どういった患者さんに貢献し、
どのようなスタッフ像を目指しているのかを具体化させ、
それに対して、従業員が共感し、ワクワクするものを作る必要があります。


2.働きやすい環境の創出
今後迎える人材難の時代に対して、歯科医師や歯科衛生士といった
有資格者の不足はもちろんですが、今後顕著に不足する職種は、
無資格者である歯科助手・受付となります。
すでに、歯科助手の採用が難しくなりつつあるかと思いますが、
これからもより一層厳しくなることが予想されます。
無資格者の採用の場合、今後競合が歯科医院だけでなく一般企業と
比較された上で、判断されることが多くなります。
つまり一般企業と比較しても遜色のない福利厚生の制度を導入し、
スタッフが安心して長く働ける環境を整備することが必須になります。


3.働きがいのある制度の充実
働きやすい環境の整備の次は、働きがいのある環境の整備になります。
これは単に、キャリアアッププランを作る、評価制度を導入するといったこと
ではなく、従業員ひとりひとりが役割(責任)があり、主体性を持って働ける
環境を整えてあげることが重要です。

そのためにも、前提となる理念の共有やミーティングなどを通じて、
たえず医院がどこに向かっているのかを伝え続けないといけません。


予防強化型診療所を目指すということだけではなく、
その過程として新しい取り組みを行う際には、

・なぜ当院にとってこの取り組みが必要なのか。
・患者さんにとってどのような影響があるのか。
・スタッフ自身にどういった影響があるのか。


その目的と意義を明確に従業員に周知徹底を行い、
それが患者さんのため、従業員自身のためになる
と理解させることが重要です。



これからの時代に対応した経営を行い、生き残るためには、
いかに従業員を巻き込んだ経営をできるかが鍵になります。


新たな取り組みを進める中で、今一度これらが実践できているかを
見直してみてはいかがでしょうか。




以上、最後までお読みいただきありがとうございます。


【執筆者:坂下 大樹】
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