歯科医院で診療時間を短縮(時短)するには

2019年05月09日 (木)

コラムテーマ:
時短

皆様、こんにちは。

船井総合研究所 歯科医院経営コンサルティングチームの安井です。

GW前の4月21日、28日に【歯科医院の診療時間短縮セミナー】を実施させていただき、多くの方にご参加いただきました。

セミナーにご参加いただいた方々からは、

『実際の時短事例を見ることができて時短成功のイメージが出来た。』

『時短は必ず必要だと分かったので、必ずやっていく。』

『時短を行う条件を提示していただいて分かりやすかった。』

とのお声を頂戴致しました。

 

セミナーで提示させていただいた時短をするための、必要条件は下記の4点です。

①自費率が20%以上

②メンテナンス患者数がレセプト枚数の3割以上

アポイントの時間通りに診療が終わる

時短に向けて売上に対して5%以上投資ができる

 

それぞれの条件の背景についてご説明すると下記の通りです。

①『自費率が20%以上』

保険主体ではない体制が作れているかどうかの指標です。

保険主体だと、時短後には総来院数が減るため医業収入が下がるのは目に見えています。時短後に医業収入を維持・増加させるには患者数が減っても、自費で補える仕組みが出来ているかどうかが必要です。

 

②『メンテナンス患者数がレセプトの3割以上』

メンテナンスに来られる患者様は、医院に定期的に通っていただいているため、【ファン患者の数】と言い換えることができます。

これらのファン患者は、医院や先生、スタッフのことが好きで通っているため、診療時間が変更になっても別の時間に通っていただける可能性が高くなります。

また、メンテナンスの患者は朝から16時に来られる方が多いため、経営基盤が安定することにもつながります。

 

③『アポイントの時間通りに診療が終わる』

多くの医院は、夜の時間を減らすと同時に昼休みの時間を減らして時短を実行します。その際にアポイント時間が伸びたり、滅菌が回っていないために昼休みの時間が削られていることがあると、スタッフの方の不満へとつながります。その場合は、治療ごとのアポイント時間が適切かどうかなどを検討する必要があります。

 

④『時短に向けて売上の5%以上の投資を行うことができる』

時短を行う前提には、生産性を上げるということが必要になります。そのための投資として、アポ帳を紙から電子に移行させて生産性を上げたり、自動釣銭機を使って受付の業務を簡素にするなどが考えられます。生産性を上げるには、アウトソーシングという考え方が重要でそのための投資は必ず必要となってきます。

 

これらの条件に届いていなければ、自費率向上のために何をすべきなのか、メンテナンス患者数を増やすためには何をすべきなのかというそれぞれの施策が見えてきます。

 

働き方改革が叫ばれる世の中で、時短は今後ますます必要となってきます。時短をすることによって採用が成功した医院も増えてきています。

 

診療時間の短縮についてのご相談がある方は、お気軽にお問合せください。

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