歯科医院の適切な人件費の比率は?

2008年02月24日 (日)

コラムテーマ:
マネジメント(評価 モチベーション)

こんばんは。
株式会社船井総合研究所 歯科医院 経営コンサルタントの松谷直樹です。
最近一週間ほど体調を崩しまして、更新が滞っておりました。だいぶ、復活してまいりました。すみません。
さてさて、先日のセミナーでこのようなご質問がありました。
「売上に対して適切な人件費ってどれくらいですか?」
このような質問に対してはこのように答えさせていただいている。
「スタッフ人員が、6名程度までであれば、25%以内であれば、最終利益が20%程度かそれ以上残るでしょう。
もし人員が10名以上となるとできれば30%以内に収めるのが目標でしょう。」
実際、レセプト枚数が増えてくると、スタッフ人員を確保する必要が出てくるので、
スタッフ人員が10名以上になったりしますが、その場合は多少人件費を多めに見積もっていただいても結構です。
なぜ上記のような比率になるのか?
それは、顧問先やいろいろな資料を拝見させていただいての事例からのルール化した結果である。
ちなみに人件費とは専従者給与や院長の人件費は含まず、純粋にスタッフさんの
給与、賞与、福利厚生費を合計したものとお考えいただければ結構です。
 

 
 

◾️この記事を書いたコンサルタント

松谷 直樹

プロフィール詳細

売上、利益の向上を大切にしながらも、「本当に患者さんに喜んでもらえる歯科医院作り」をコンサルティングの第一の目的に している。 「歯科医院は患者さんに喜んでもらえるためにある」「経営ノウハウは患者さんに喜ばれるような歯科医院作りのために活用するべきだ」という信念を元にコン サルティングを実施。 実現可能な提案と口頭だけでなく提案内容を実際に現場に落とし込み、実行するコンサルティングのスタイルを実行している。

◾️監修コンサルタント

歯科・治療院・エステ支援部
マネージングディレクター

松谷 直樹

2000年株式会社船井総合研究所入社。2004年より歯科コンサルティングに携わる。
開業クリニックから日本有数規模の医療法人グループまでコンサルティングを行っている。コンサルティングのモットーは患者様が「この医院を選んでよかった」と思っていただけるような歯科医院づくり。長期にわたるコンサルティング契約先が多く、15年以上契約している歯科医院もある。
歯科医師会、各種スタディグループ、各種歯科企業での講演実績多数。ビジネス雑誌プレジデント誌における歯科特集への寄稿、デンタルダイヤモンド誌での連載実績、クオキャリア、Ciメディカル、FEED等の各種歯科企業発行機関紙への寄稿実績あり。

LINEはじめました!

LINE友だち登録で、歯科経営専門コンサルタントのコラムを読むことができます!

LINEはじめました!

無料経営相談受付中!

オンライン経営相談ページはこちら

メールマガジンのご案内

歯科医院経営コンサルティングレポート~船井流1000院からの成功事例報告~

歯科医院コンサルティング実績10年! 現場で積み上げた歯科経営成功事例満載のメールマガジンです。自費UP、増患、ホームページ対策、スタッフ育成、組織づくりなど、読んだ院長だけが得をする「3分でわかるノウハウ」を大公開します。

同じテーマで記事を探す

医療・介護向けM&A

×

医療・介護向けM&A

×