歯科の採用難を乗り切る生産性向上(自費率向上)

2017年01月11日 (水)

コラムテーマ:
歯科医院経営

皆さま、こんにちは。

歯科医院コンサルティングチームの松谷直樹です。

 

2016年もそうでしたが、2017年も人財採用が難しい状況は続きそうです。

2016年の傾向として「歯科衛生士」「歯科医師」といった資格者のみならず、

歯科助手、受付といったコメディカルの応募数も減少しています。

 

応募数が少ないということは、優秀な人財を採用することも難しくなりつつあるということです。

このことから、どのような変化が起こっているかと申しますと、「労働条件の向上」であります。

具体的には「給与の向上」と「労働時間(診療時間)の短縮」という事象が見られます。

 

例えば、東京都内における、衛生士の給与相場はおよそ25万円程度が最低ラインの金額になっています。

また、診療時間も今まで20時まで診療していた医院様が

19時までに短くする等の変更をされるケースが増加しています。

いわゆる時短であります。

 

各種求人媒体を一度ご確認いただければ、終業時間の速さをアピールポイントにした

医院様が増加していることが見て取れるはずです。
これらは「採用力」を高めるための、条件面の向上という取り組みの表れだと思います。

 

このような時流の変化に対して、私たちはどのように考えるべきでしょうか?

私共からの提案は「生産性の向上」×「人の定着率の向上(退職率の低減)」への取り組みであります。

仮に、歯科衛生士の給与相場が30万円になったとした場合、

どのような医院が歯科衛生士を採用できるようになるでしょうか。

 

それは30万円のお給料を出せる医院しか、歯科衛生士を採用できないということになります。

歯科衛生士が採用できなくなれば、その医院では予防歯科が患者に提供できない、

すなわち医院のコンセプトが実践できないということにもなりかねません。

30万円のお給料が出せる歯科医院は、相応に利益が出せていることが必要になるでしょう。

そのためには、「ヒト一人当たり売上の向上」や「ユニット1台あたりの売上の向上」、

すなわち、「生産性の向上」がテーマになると考えられます。

 

「ヒト一人当たり売上」や「ユニット1台あたりの売上」については後述させていただきます。

 

もう一つの「人の定着率の向上」が重要な理由ですが、

改めて述べるまでもなく、定着率が高ければ

「採用にかける費用が必要ない」「新人を教育する時間が必要ない」「組織の一体化が図りやすい」という

メリットがあげられます。

 

どんどん採用できる時代であれば、

医院に不満があればいつでもやめてもらってよいという考え方も成立したかもしれませんが、

今後はそのような医院は「患者様はいるが、スタッフがいない」という事態になっていくでしょう。

この「定着率の向上」のために必要なのは「従業員満足(ES)の向上」

すなわち「働きがいのある歯科医院づくり」であります。

従業員満足(ES)の向上方法「働きがいのある歯科医院づくり」については

今回は割愛しますので、ご興味ある方は別途お問い合わせください。

 

ヒト1人あたり売り上げ、ユニット1台あたり売り上げの向上は自費率向上から

 

ヒト1人あたり売り上げ、ユニット1台あたり売り上げを高めて、

生産性を高めるために必要なことは自費率向上の1手であり、

船井総研と株式会社アプラス様で下記の自費見積もり

シミュレーションソフトを共同開発いたしました。

 

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この記事を書いたコンサルタント

松谷 直樹

プロフィール詳細

売上、利益の向上を大切にしながらも、「本当に患者さんに喜んでもらえる歯科医院作り」をコンサルティングの第一の目的に している。 「歯科医院は患者さんに喜んでもらえるためにある」「経営ノウハウは患者さんに喜ばれるような歯科医院作りのために活用するべきだ」という信念を元にコン サルティングを実施。 実現可能な提案と口頭だけでなく提案内容を実際に現場に落とし込み、実行するコンサルティングのスタイルを実行している。

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