作成者 砂川 大茂|歯科医院 経営コンサルティングで国内最大|船井総合研究所

トップページ > コンサルタントブログ > 砂川 大茂

プロフィール

砂川 大茂
砂川 大茂
慶応義塾大学大学院ソーシャルイノベーション学科卒業。船井総合研究所に入社後は、大手企業向けの戦略コンサルティング、および歯科医院活性化のコンサルティングに従事。歯科コンサルティングにおいては即時事業アップのマーケティング、独自のビジネスモデル提案、WEBマーケティング、スタッフマネジメント・教育に関して圧倒的な評価を得ている。船井総合医療・介護コンサルティンググループ史上、最速でチームリーダーになるなど社内外からの信頼は厚い。現在は50院以上の歯科医院のコンサルティングに携わっている。

記事カテゴリーで探す

  • 選択してください

  • 砂川 大茂
    砂川 大茂

    当社が実践している働き方改革①〜会議〜

    2018年05月18日18:16
    カテゴリー:未分類

    お久しぶりです。砂川です。

    今回は当社が行なっている働き方改革の一つ、

    「会議のルール」をご紹介させていただきます。

     

     

    このテーマを共有をさせていただいたのは、歯科経営をされる中で、

    治療以外の部分の生産性を上げることにも意識をおいていただきたいからです。

     

     

    普段、医院でスタッフ全体ミーティングを行なっているかと思いますが、

    そのミーティングをより質が高く、効率の良いにすべく、

    参考にしていただければと思います。

     

     

    1.会議時間は45分をワンタームとして行う

     

    2.会議参加者には事前に目的、時間配分、必要な成果を共有してから始める

     

    3.会議には必要な人だけ参加する(テレビなどの遠隔での会議参加も可)

     

    4.資料は事前にまとめて共有する

     

    5.結論の確認、やることとそのスケジュールを決定する

     

     

    形骸化していることや無駄なものは全て排除し、

    必要だと思うものだけを残す。

     

    我々自身もより良いコンサルティングができるよう改善を重ねたいと思います。

    参考になれば嬉しく思います。

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0

    来る人口難に備えた生産性向上

    2018年01月11日12:30
    カテゴリー:未分類
    お世話になります。
    船井総研の砂川です。
    本日は第二回目のメルマガです。

    昨日の内容については以下のURLからご覧ください。

    ② 来る人口難に備えた生産性向上

    についてです。

    先のメールマガジンでもお送りした通り、
    今後の日本の社会構造が生産性増を何度も
    お伝えをしている大きな要因です。
    いくら院内の環境を良くしたところで、
    外部環境の変化には抗えません。

    ご存知の通り、日本は現在人口減少、

    超高齢社会です。この現状をざっくりと理解
    していただくためにお伝えしますと、
    100年間で約4000万人増加し、
    更にこの先の約50年で約4000万人減少をするというものです
    正確には2060年には8000万人台まで
    減少をしていきます。高齢化率はおよそ40%、
    生産年齢人口は約50%です。
    船井総研が新卒を積極採用する理由はここにあります。
    先進国の中ではこれまで例がなく、
    世界的に今後の日本がある意味で注目をされているのです。
    2020年には女性の半数が50歳以上、
    2024年には団塊世代が全て75歳以上となり
    社会保障費が大きく増加、
    2026年には5人に1人が認知症という、
    考えただけでも恐ろしい時代が到来すると言われています。
    出生率もご存知の通りの状況ですから、
    同時に若者も大きく減少をしていきます。
    生産年齢人口の減少、GDPの低下は国富の衰退と
    ほぼ同義であることから、現在の日本の国策は
    この状況においても、成長はしていかなければ
    ならないということであらゆる施策をとり始めています。
    現在のGDPはおよそ540兆円ですが、
    2025年に向けて、
    (高成長)2.0%成長で635兆円、
    (低成長)0.8%成長で575兆円、
    と内閣府のデータから試算できます。
    国は成長しなければならないが、
    人が少なくなるという板挟みの状況です。
    つまり、数字をご覧になって一目瞭然なのですが、
    0.8%成長、2.0%成長のどちらのパターンに
    なったとしても、圧倒的に人手不足になるということです。
    具体的な数値としては、
    仮に0.8%成長の場合で試算しても、
    2025年には約580万人の人手不足になります。
    (高成長の場合は1255万人の不足です…)
    あまりイメージがつかないかもしれませんが、
    2016年時点での不足数は約248万人とされていますので、
    7年後には今の倍以上の人が足りなくなるということです。
    ※あくまでこのままいった場合の試算です

    歯科医院の場合、

    「最近は無資格者すら採用が難しくなっているよ!」
    というお声をよく頂戴するのですが、
    資格者であればより採用が難しくなるということは
    容易に想像できます。
    世界をみても例がないほどの需給ギャップを迎える日本が
    現在取り組んでいることが以下の4点です。
    ・生産性向上→114万人の需要減
    ・女性の労働参加促進→313万人の供給増加
    ・男女シニアの労働参加促進→121万人の供給増加
    ・外国人の労働参加促進→34万人の供給増加

    都合、約583万人です。

    今年の船井総研の経営研究会(FDI)総会の
    MVPでもあるあゆみ歯科クリニック様の取り組みにもある、
    企業主導型保育の事例は上記の2つ目を解消する
    ための大きな取り組みと言えます。
    ぜひこちらの資料もお読みください。
    あゆみ歯科様の事例も掲載されています。
    昨年はニューヨーク、ボストン、上海などの
    海外出張が多く、あらゆる事例を見てきました。
    簡単に記載します。
    流通革命と言われている、
    グーグルの倉庫無人化の事例(日本のグーグルでも実用化)。
    創業約20年で時価総額が世界のトップ10入りをした
    中国のアリババ、テンセントなどの事例
    (キャッシュレス・クレジットレスの社会)。
    ネットで調べれば簡単に出てきますので、
    ぜひお調べください。
    いずれも大幅に人員を削減しつつも、
    生産性を大きく向上させている事例です。
    日本国内でも、AIを利用した、パン屋のレジの事例、
    農薬をAIで自動散布する農業の事例、
    キュウリを自動仕分けをする農業の事例、
    生産性向上のための多くの事例があります。
    つまるところ、人がやらなくても良い仕事は
    外部環境の影響もあり強制的にロボットやAIに
    シフトをしていかなければ立ち行かなくなるということであり、
    まさに今日本が直面している課題と言えます。
    今後は受付を無人にする医院も出てくるかもしれません。
    逆を返せば、受付としている意味がないのであれば、
    受付の仕事はなくなっていくということになります。
    例えば、いることで患者さんが大変満足をするホスピタリティに
    秀でた受付さんなどは残るでしょう。
    10〜20年後には現存する約半数の仕事が
    なくなる時代が到来すると言われているのはこのためです。
    もちろん、歯科医院でできることは限られていますが、
    日々の診療の中での小さな積み重ねで生産性を上げていくことも
    さることとながら、人でなくても良いところは自動化をしていく
    という「省人化」の発想も大切になるでしょう。
    本メルマガでのポイントは、以下の5つです。
    ・生産性を上げて省人化の体制づくり
    ・若者(新卒)比率を上げて幅のある人員体制づくり
    ・若者(新卒や未経験者)が即時成長できる教育体制づくり
    ・活躍・貢献するベテランを重宝する
    ・従業員が長く働ける環境整備
    歯科医院においても、この外部環境にいち早く
    取り組んだ医院さんこそが(生産性が高くないとなかなか取り組めませんが)、
    これからの厳しい時代においても患者さん、従業員に長く
    必要とされる医院となれるのだと思います。
    以下、明日お送りする内容です。
    ③ 組織力の向上(会社好き・仲間好き・仕事好き)

    本日も長文になりましたが、

    最後までお付き合いいただき誠にありがとうございます。
    明日も宜しくお願い致します。

    船井総研 砂川

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0

    2025年以降を見据えた2020年までの経営計画

    2018年01月10日12:30
    カテゴリー:未分類

    新年明けましておめでとうございます。

    船井総研の砂川でございます。

    今回のメールマガジンから

    3回連続で砂川が担当させていただきます。(本日、明日、明後日で配信させていただきます。)

    本メールでは、

    昨年末に当社のFDIという歯科医院の経営者向けの経営研究会にて

    お伝えさせていただいた、2025年以降を見据え、

    2020年までに行っていただきたいことという内容を

    発信させていただきます。

    当日は150名程度の院長先生方にご出席いただいた

    ということもあり、かなり気合を入れてお伝えを

    させていただきました。

    会員様におかれましては、後日当日の動画を配信しますので、

    ぜひご覧いただければと思います。

    今回はメールマガジンですので、

    以下の3点を3回に分けてお伝えいたします。

    ① 2025年以降を見据えた2020年までの経営計画

    先日、医療・介護・福祉・教育関係の経営者様向けに

    3日間の経営計画策定に関する合宿を行いました。

    当然弊社もホールディングス単位で経営計画を立てていますし、

    もちろん我々歯科医院のコンサルティンググループとしても

    綿密に立てているですが、

    お客様向けにも経営計画策定のための時間を

    みっちりと取っていただこうといった趣旨で行っているものです

    (当日は弊社のコンサルタントも30名以上参加をしました)。

    もちろん、船井総研のこのような企画に参加をしなくても、

    自社で経営計画くらい作っているので大丈夫です!

    という先生方もいらっしゃるかと思います。

    それであればとても素晴らしいと言えます。

    ただ、日々の仕事が忙しくて、目の前のことをやるので

    精一杯だという先生もいらっしゃるかと思います。

    そんな先生方も多くいらっしゃるかと思いますので、

    この機会にぜひご自身で立ててみていただきたいと考えています。

    なぜこれほど経営計画を立てましょうと言うのかといえば、

    理由はたくさんあるのですがそのいくつかをご紹介します。

    例えば、現在日本の景気動向指数をみてみると、

    戦後2番目に長い広義的に言えば好景気という数字が出ています。

    GDPや実質賃金などをみてみるとほとんど変わりはないため、

    実感が沸いていないというのが現実だと思います。

    しかしこの好景気はいつまで続くのかという観点と、

    現状うまくいっていないとこれからどうなっていくのか、

    という2つの観点を市場に公開されているデータから

    考察すると、2020年までに経営を盤石にしておく必要があり、

    あらためて綿密な経営計画を立てる必要があると考えているからです。

    まず、現在の好景気は2019年の9月頃までが

    一つの区切りだろうと弊社としてはみています。

    言わずもがなですが、増税とオリンピック景気のタイミングです。

    当社の全社会議の中でも、それまでにお客様の会社、

    医院を盤石にしておく必要があるということを強く言われています。

    また、現時点で、医院が伸びていない、

    具体的には(売上ではなく)一人当たりの生産性が伸びていない、

    従業員の定着率が伸びていないという2つの視点で

    見ていただければ概ね間違いないと思います。

    離職率が高く、人の入れ替わりが激しい

    というのはこれからの時代は淘汰されていくというのは

    当たり前の話なのですが(院長だけでできる範囲で診療を

    行うというのもある種の答えという場合も出てくるかもしれません)、

    ここで言っているのは、結婚するから仕方ない、

    子育てがあるから退職は仕方ない、

    といったレベルでは今後は厳しい

    というくらいに考えましょうということです。

    上記の定義で言えば伸びていないという医院さんも、

    そうはいっても多くあると思います。

    該当する医院さんは、

    2020年以降、かなり厳しいと言わざるをえません。

    例えば、2020年には女性の過半数は50歳以上になり、

    出産可能な女性が大きく減り始めるといった時代です。

    2025年には生産年齢人口(15歳〜65歳)が

    58%にまで減少、人手は現在の低成長(0.8%成長)

    でいっても約580万人の人で不足(現在は約250万人の不足)

    になる推計が出ています。

    現在が250万人の人手不足と考えると、

    想像をはるかに超える人手不足に陥ることになります。

    もしかしたら無資格者の給与は都内だと27万〜/月、

    新卒歯科衛生士は30万〜/月などに設定しないと応募すらない、

    という時代がくるかもしれません。

    恐らく結構現実的な数字だと思います。

    それくらい人が足りなくなるということです。

    御多分にもれず、船井総研ホールディングス自体も

    これらの状況を把握しているため、

    たかだかコンサルタント800人程度の会社ではありますが、

    新卒は毎年150名程度入社しています

    (もちろんハードルは年々上がっています)。

    2020年には200人採用をする方針です。

    社員の平均年齢も20代になってきました。

    そのためには、耳にタコができるほど

    お伝えしている内容ではありますが、

    生産性と定着率を上げることをまず前提に考える必要があります。

    そして、それらを前提に、綿密に経営計画を立てる必要があります。

    ひとまずの勝負は2020年までと考え、

    中期経営計画を年始のこのうちにあらためて時間をかけて

    策定していただければと思います

    (日々お忙しいのは重々承知の上でのお願いです…)。

    以下、次号以降にお伝えする内容です。

    ② 来る人口難に備えた生産性向上

    ③ 組織力の向上(会社好き・仲間好き・仕事好き)

    新年早々長くなりましたが、以上になります。

    今年も、歯科業界の成長と発展のために

    少しでもお力添えができればと考えております。

    本年もどうぞ宜しくお願いいたします。

    船井総研 砂川大茂

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0

    テクノロジーを活用したトランスフォームができるか

    2017年08月21日17:08
    カテゴリー:日々の気づき

    歯科医院経営コンサルティンググループの砂川です。

    本日は他業界も含めた今後のテクノロジー環境について共有をさせていただきます。

     

     

    昨今、メディアで聞かない日がないほど、テクノロジーに関する話題を耳にすると思います。

     

    何か今後とてつもないSFのような未来が待っているのではないかと想像するものの、多くの中小企業の実態としては、数年単位での業績をどのようにして上げていくか、また現場は日々の仕事をひたすら頑張るというのが現実ではないでしょうか。

     

     

    ただ、現実、テクノロジーは日々とんでもないスピードで進化をしています。

    例えばAI(人工知能)は10年以内にはアメリカの全職種の半分を奪うとされています。

     

     

    なぜそれが可能かと言えば、計算、情報処理、情報蓄積能力は人のそれとは比較にならないからです。

    一例ですが、世界中の図書館にあるあらゆる情報を全て搭載し、さらに学習能力があるとなると上述の未来が訪れることも頷けます。

     

    これらのテクノロジーが最も影響を与える業界の一つに金融業界があります。既にこれらの技術は活用されています。

     

     

    今後はさらにフィンテック全般はもちろん、ビットコインなどを中心としたブロックチェーンにAIを活用し、よりスピードアップしていくことで利便性が一気に向上すると思われます。それにより、爆発的に仮想通貨が市場に出回る可能性を秘めているそうです。

     

     

    一方で、AIでいえば、2045年にはシンギュラリティ(技術的特異点)、

    人類が人工知能と融合し、生物学的な思考速度の限界を超越する時がくると言われており、漠然と未来に対する不安があるようにも思います。

    ここでAIを活用していくにあたり問題になるのが、倫理、既得権益、法律などが障壁になってくることが予想されますが、少しずつ整っていくことでしょう。

     

     

    つまり、これらのような世の中の流れから、例えばこれまで人が手がけていた業務を、テクノロジーを活用してリプレイスしていけるか、既存の延長線上の業務での成長にとらわれることなく、いかにトランスフォームの発想を持てるかが大切です。

     

     

    生産年齢人口は2060年には現在の約60%になる中で、トランスフォームは待ったなしと言えます。

     

    これらを歯科医院に置き換えて考えると、我々がしなくてはならないのは、技術研鑽はもちろんですが、患者さんの情報蓄積や処理を人工知能をうまく活用していくことも検討が必要かもしれません。

     

     

    今以上に無資格者の雇用が難しくなることが確実な中(歯科衛生士さんの方がまだ雇用しやすいかもしれません)で、上述のような流れに少なくとも知識だけでも乗り遅れず、注視しておくことが大切です。

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0

    高収益かどうかというのも大事な視点

    2017年05月11日21:38
    カテゴリー:その他

    みなさま、こんにちは。
    本日の担当は砂川がさせていただきます。

     

    先日弊社の高収益経営研究会という新たな研究会の立ち上げに伴い、

    私も勉強をさせてもらうべく、参加をさせていただきました。

     

    あらゆる業種、およそ100社数十社のお客様にお集まりいただいたのですが、

    参加企業様の売上の合計は1兆円を超えるという、かなり大規模な勉強会となりました。

    (歯科医院様も2社ほどいらっしゃいました)

     

     

    弊社の考え方として、これからは売上を伸ばすのではなく、収益をいかにして残していく

    体制を整えるか、ということも生き残っていく上で大切な要件になってくるというものがあります。

     

     

    今後の歯科医院の経営において、昨今の人手不足問題は対岸の火事ではないくらい

    多くの歯科医院様でその影響を感じているかと思います。

    人が獲れない以上、売上を伸ばしていくことは一部の場合を除いて非常に困難です。

     

    人が獲れないということは、売上を伸ばせない、また働く上での衛生的な環境を整えることが難しくなります。

    ここでいう衛生的というのは、労働基準法に準拠した働き方になっているかとか、

    従業員が長く働けるための体制を整えられるかとかそういう話です。

     

     

    今後多くの歯科医院(だけではありませんが…)がより強固な体制を整えていき、

    それについて来られない医院さんにはこれまでよりももっと人が集まらなくなります。

    (歯科助手さんも集まらなくなります)

     

    当然、先生方が目指す質の高い治療の提供にも影響が出てくるということになります。

     

     

    収益性を高めるということに違和感を感じられる先生方も多いとは思いますが、

    今一度医院の収益体制の見直しを行い、次世代に向けた医院体制の準備を整えることもぜひお考えいただけると良いかと思います。

     

    • facebook 0
    • はてなブックマーク 0
    ページトップへ
    無料経営相談はこちらからどうぞ TEL:06-6232-0183(受付時間:平日 10:00~18:00)※お問い合わせ・ご質問等、お気軽にご相談下さい メールフォームでのお問い合わせはこちらから