採用と人件費の適正数値‐歯科医院経営のツボ‐

2015年07月06日 (月)

コラムテーマ:
歯科医院経営

歯科医師、歯科衛生士の有資格者を採用するにあたって、

院長先生が特に考慮しなければならないのが、「人件費」の問題です。

 

▼1億円未満の規模であれば、人件費は25%以下

▼1億円以上~2億円未満であれば、人件費は30%以下

上記が、ひとつの目安になってきます。

※役員報酬は除く

 

仮に歯科衛生士を一人採用しようとすると、

賞与や厚生費などを含めると、月30万円を見込む必要があります。

※月給22万円で想定

 

人件費を20%と仮定しても、月150万円の増収が必要です。

 

もちろん、現在の雇用条件で難しければ、

条件面をより良く改善して、求人を出さなければなりません。

しかし、新しい方だけ条件をよくする訳にはいかないので、

既存のスタッフの方々のベースアップ、改善も考えていかなければなりません。

 

採用活動を続けていく内に、

どんどん人件費が医院を圧迫してしまいます。

 

また、勤務医を雇用したとしても、

月250万円(保険、自費含む)をあげられる方でなければ、生産性も悪くなってしまいます。

 

例えば、

院長先生が2台を治療ユニットとして使用していたとして、

代診を雇用した場合に、院長が1台、代診1台で変更したが、

院長が一人で診ていた方が、売り上げが良いという場合です。

 

今、本当に人を入れた方が良い時期なのか、

既存のスタッフの方でやり切れていないことはないのか、

「人件費」、「生産性」など、いくつかの指標で追っていく必要があります。

 

ただ、ひとつ注意していただきたいのが、

人件費に関しては、経費で削るという発想ではなく、

あくまで、投資としてみていただき、ゆとりを持たれた方が良いです。

 

経営は「人」ありきですので、

人件費以外に、他に削れる無駄な出費はいくらでもあります。

 

夏以降から採用活動も本格化してきますので、

まずは、人件費が適正数値になっているかを把握していただき、

本当に必要な施策は何かを見極めていただければと思います。

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この記事を書いたコンサルタント

森 太寅

プロフィール詳細

「治療技術は一流でスタッフの方々に対する愛情もあるのに、そのことを上手く伝えられていない院長先生が圧倒的に多い」。コンサルティングの現場で感じた経験から、院外・院内での情報発信、先生とスタッフの円滑なコミュニケーションを図り、先生の思いを実現できる医院の姿を目指していく。先生、スタッフ、患者さま、それぞれの間に入り、「つなぐ」ことをコンサルティングの信条としている。

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